在宅勤務の通信環境にかかる費用はどのくらい？

在宅勤務の通信環境にかかる費用は、自宅のインターネット回線をすでに契約しているか、会社が機器や通信費を負担するかで変わります。自宅回線を使える場合は追加費用がほぼかからないこともありますが、新たに回線を契約する場合は、月額料金に加えてルーターや工事などの初期費用が発生することがあります。

在宅勤務の通信環境にかかる主な費用

費用は、主に「インターネット回線」「ルーター」「通信機器」「周辺機器」に分けて考えると分かりやすくなります。

すでに自宅回線がある場合の費用

自宅で使える固定回線があり、在宅勤務にも利用できるなら、在宅勤務のための追加通信費は0円になる場合があります。すでに支払っている回線料金を、そのまま仕事にも使うケースです。

ただし、会社の規定で別回線やセキュリティ機器が必要な場合は、追加費用が発生します。ビデオ会議や大容量ファイルの送受信が多い仕事では、通信容量や回線の安定性も確認が必要です。

新たに自宅回線を契約する場合

新しく固定回線を契約する場合は、毎月の回線料金に加えて、契約事務手数料、工事費、ルーターの購入・レンタル費などがかかることがあります。料金はサービス、地域、集合住宅か戸建てか、キャンペーンの適用条件によって異なるため、契約先の料金表で確認してください。

計算するときは、次の式を使います。

初年度の費用 ＝ 初期費用 ＋ 月額料金 × 12か月 ＋ 必要な機器代

たとえば、これは実際の料金ではなく計算方法を示す仮定例です。初期費用を20,000円、月額料金を5,000円、機器代を5,000円と仮定すると、初年度は次の金額になります。

20,000円 ＋ 5,000円 × 12か月 ＋ 5,000円 ＝ 85,000円

2年目以降は初期費用を除き、月額料金と機器のレンタル費などが中心になります。契約期間の途中で解約すると費用が発生するサービスもあるため、月額だけでなく契約期間も確認しましょう。

スマートフォンのテザリングを使う場合

短期間の在宅勤務や、工事を待つ間の通信手段としては、スマートフォンのテザリングを使える場合があります。追加料金がかからない契約もありますが、契約内容によってはオプション料金やデータ容量の制限があります。

テザリングは、メールや文書作成が中心なら使えることがあります。一方、長時間のビデオ会議や大容量ファイルの送受信では、データ容量を消費しやすく、速度制限にも注意が必要です。

テザリングを使う場合は、次の費用を確認します。

• テザリング機能の追加料金
• 毎月使えるデータ容量
• 容量を超えた場合の速度
• 追加データ購入の料金
• スマートフォンの電池消費や発熱

通信機器や周辺機器にかかる費用

インターネット回線以外にも、在宅勤務の内容によっては機器代が必要です。パソコンにカメラやマイクが内蔵されていれば、Webカメラやヘッドセットを新たに購入しなくてよい場合があります。

一方、オンライン会議で音声を明瞭にしたい場合や、家族と同じ場所で仕事をする場合は、ヘッドセット、マイク、Webカメラなどが必要になることがあります。これらは製品によって価格差が大きいため、会社が指定する性能や接続方式を先に確認してください。

ルーターについても、回線契約にレンタル品が含まれる場合と、自分で購入する場合があります。自分で購入する場合は、会社のVPN（社内ネットワークへ安全に接続する仕組み）に対応しているかを確認しましょう。

月額費用と初期費用を分けて考える

在宅勤務の費用を見積もるときは、毎月かかる費用と、最初だけかかる費用を分けます。

たとえば、すでに回線があり追加費用がない場合は、在宅勤務用の通信費は0円として考えられます。新たに月額5,000円の回線を契約し、初期費用と機器代が合計25,000円かかるという仮定なら、初年度の費用は25,000円＋5,000円×12か月＝85,000円です。これは計算例であり、実際の契約料金を示すものではありません。

会社が負担するかを先に確認する

在宅勤務の通信費を自分で支払うのか、会社が支給・補助するのかは、勤務先の制度によって異なります。通信費の一部を在宅勤務手当として支給する場合や、会社がモバイルルーターを貸与する場合もありますが、勤務先ごとの確認が必要です。

次の項目を、就業規則、在宅勤務規程、会社の担当部署などで確認してください。

• 自宅のインターネット回線を仕事に使ってよいか
• 通信費の補助や在宅勤務手当があるか
• 回線契約やルーターを会社が指定しているか
• Webカメラやヘッドセットを貸与しているか
• 故障、修理、解約にかかる費用を誰が負担するか
• 私物のパソコンや通信機器を使ってよいか

自分で負担する費用を見積もる方法

実際の負担額を知りたい場合は、次の順番で確認すると計算しやすくなります。

1. 現在の自宅回線やスマートフォンの契約料金を確認する。
2. 在宅勤務で追加になる料金だけを分けて書き出す。
3. ルーター、ヘッドセット、Webカメラなど必要な機器を確認する。
4. 会社の補助額や貸与品を差し引く。
5. 初期費用と月額費用を分けて、1か月分と1年分を計算する。

計算式は、次のように整理できます。

自分の負担額 ＝ 通信費と機器代の合計 − 会社の補助額・貸与分

在宅勤務の通信環境にかかる費用の目安

結論として、すでに利用できる自宅回線があるなら追加費用なしで始められる可能性があります。新しく回線を契約する場合は、月額料金に加えて初期費用や機器代が必要になるため、月額だけでなく初年度の総額で比較することが大切です。

まずは勤務先に費用負担と機器貸与の有無を確認し、その後に回線の月額料金、初期費用、データ容量、契約期間を確認すると、自分で負担する金額を見積もれます。