在宅勤務で使うパソコンは貸与される？

在宅勤務で使うパソコンが貸与されるかどうかは、会社の制度や職種によって異なります。会社がパソコンを貸与するケースはありますが、私物のパソコンを使う「BYOD」や、必要な機器を自分で用意するケースもあります。

求人票や雇用契約書だけで判断できない場合は、パソコンの貸与だけでなく、周辺機器や通信費の負担まで確認しておくことが大切です。

在宅勤務のパソコンが貸与される主なケース

会社の業務データを扱う場合や、情報管理のルールが厳しい職種では、業務用パソコンを会社が貸与することがあります。

• 会社のパソコンを自宅へ持ち帰って使う
• 在宅勤務用のノートパソコンを会社から受け取る
• 会社が管理する仮想デスクトップへ、自分のパソコンから接続する
• 自分のパソコンを使うが、専用ソフトやセキュリティ設定を行う

特に、顧客情報や社内資料を扱う仕事では、私物パソコンへの保存を禁止し、会社が管理する端末だけを使うルールを設けていることがあります。一方で、データ入力や一部の業務では、私物のパソコンを使う前提の会社もあります。

貸与されない場合は私物のパソコンを使うことがある

会社からパソコンを貸与されない場合、必ずしも在宅勤務ができないとは限りません。会社が認めた私物のパソコンを使う方式や、会社指定の環境へ接続する方式が考えられます。

ただし、私物のパソコンを使う場合は、次の条件が付くことがあります。

• OSやメモリなど、会社が定める性能を満たしている
• ウイルス対策ソフトを導入している
• 家族と共用せず、本人だけが使う
• 業務データを端末内に保存しない
• 会社指定のVPNや認証システムを利用する
• 紛失や情報漏えいが起きた場合に、すぐ会社へ連絡する

「パソコンは不要」と求人に書かれていても、スマートフォンだけで仕事ができるという意味とは限りません。会社の端末を支給する、または勤務先へ出社して作業するという意味の場合もあるため、具体的な作業方法を確認しましょう。

確認すべきなのはパソコン以外の機器と費用

パソコンが貸与される場合でも、在宅勤務に必要な機器がすべて用意されるとは限りません。次の項目を分けて確認すると、働き始めてからの行き違いを防げます。

貸与品の破損や紛失について、従業員が負担する範囲を就業規則や貸与規程で定めている会社もあります。内容が分からない場合は、入社前またはパソコンを受け取る前に確認してください。

求人票で「パソコン貸与」を確認する方法

求人票では、「PC貸与」「業務用パソコン支給」「端末貸与」「在宅勤務用PCあり」などの表現が使われます。ただし、記載がないからといって、貸与されないと断定はできません。

応募前や面接時には、次のように具体的に聞くと確認しやすくなります。

• 「在宅勤務で使うパソコンは会社から貸与されますか」
• 「貸与される場合、入社前に受け取れますか」
• 「私物のパソコンを使う必要はありますか」
• 「モニターやヘッドセットなども支給対象ですか」
• 「自宅の通信費や電気代に補助はありますか」
• 「貸与されたパソコンの故障時は、どこへ連絡しますか」

確認した回答は、メールや雇用条件通知書などで残しておくと安心です。口頭で説明された内容と、実際の規程や契約書の内容が異なる場合は、勤務開始前に確認し直しましょう。

私物のパソコンを使う求人で注意したいこと

私物のパソコンを使う場合は、購入費や通信費を自分が負担するのか、会社が補助するのかを確認してください。未記載の費用を「会社が負担する」「自分で負担する」と決めつけることはできません。

また、仕事で使うパソコンに個人の写真や家族のデータが保存されていると、業務上の情報と混ざるおそれがあります。会社からセキュリティ対策や利用方法の指定がある場合は、その内容に従う必要があります。

高額なパソコンの購入を求められた場合や、購入費を自分で負担するのに会社の指定が細かい場合は、費用負担の条件を書面で確認してから判断しましょう。

在宅勤務のパソコン貸与についての結論

在宅勤務で使うパソコンは、会社から貸与される場合もありますが、私物を使う場合もあり、一律ではありません。判断のポイントは、パソコン本体だけでなく、通信費、周辺機器、故障時の対応、退職時の返却条件まで確認することです。

応募前や入社前には、「在宅勤務用のパソコンは貸与か」「私物利用なら費用は誰が負担するか」「必要な機器は何か」の3点を、会社へ具体的に確認しましょう。